家族葬というと亡くなられた方の世帯を基準に考え、同居している数名だけで行うとイメージされる方も少なくありません。
もっとも、家族葬には明確な定義はなく、亡くなられた方やご遺族のご事情＆に応じて参列する人数や規模は様々です。
同居して共に生活してきた家族はもちろんですが、
- 独立して別世帯を築いている子ども世帯や孫
- 故人さまの兄弟姉妹や甥、姪
といった親族も家族葬の参列メンバーとして想定されるご遺族も多くいらっしゃいます。
さらに故人さまと親しくされていたご近所の方や仕事関係の方、学生時代からの友人や趣味の仲間など、ごく親しい親友などの他人も含めても、家族葬として扱われるのが一般的な傾向です。
もちろん、人数が増えればその分、費用などもかかりますが、家族葬だから家族だけとか親族だけと限定してしまうと、故人と親しくしていて最期のお別れをしたいと心から思っている方のお別れの機会を奪ってしまうことにもなり、後悔するケースもありますので、「家族」という名称にとらわれずに、最小限の範囲でも親しい方にお声かけするとよいでしょう。
一般葬との違いは新聞への訃報の掲載をして、通夜や告別式などの日程を公開して広く参列を集うのか、ごく限られたお声かけした方だけに参列してもらうのかに違いがあります。
家族葬の場合は新聞への掲載を行わないケースが多いほか、掲載した場合でも葬儀の日程は非公開にしたり、参列や弔問、香典などのお断りをする案内を併せて掲載したりします。
近親者はどこまで声を掛けるべき？
家族葬に呼ぶ近親者の範囲は、家庭によって異なる
家族葬に呼ぶ親戚やご家族の範囲は、
- ご家族や親族の日頃からの交流状況
- 亡くなった方や残されたご遺族の立場や年齢
- 近親者の参列に対する負担
等によって異なってきます。
普段から親しく交流のある親族であれば、参列していただく方が今後を考えてもよいでしょう。
また逆に、あまり交流のない親族であれば家族葬には呼ばないのが一般的です。
そして、参列者への負担も考えるべきポイントですね。たとえば、高齢で亡くなった場合。
親族も高齢となっているケースが多いので、訃報は伝えても参列はご遠慮するという方法もあります（お相手の負担を考慮してのことです）。
故人が若く、幼い子どもがいるなら今後を考えて参列していただくべき
亡くなった方の年齢が若く、まだ小さなお子様と配偶者が残されてしまうケース。
その場合は、今後の生活面や精神的なサポートを得るという意味でも、親しくしてきた従妹などにも参列をお願いするというのも1つの考え方です。
ホールや部屋の収容人数も加味して、呼ぶ範囲を決める
家族葬への参列者は、
- 故人さまのご親族とのお付き合い状況
- ご遺族間にて日頃の親族との交流
を含めて決めることが必要です。しかしあまりに個人の交流が広く深く、
一人に通知したらいくらでも参列者が増え、家族葬のホールやお部屋では足りなくなる
といった虞がある場合には、どの範囲まで声を掛けるかを検討しましょう。
その上で、親族の中から信頼ある方や顔の広い方にお願いし、
- 特定の範囲の人たちに葬儀の日程を知らせていただく
- それ以外の方には参列は遠慮する旨をお伝えする
とすると、香典などを取りまとめて渡してくれたり、呼べなかった人たちは参列の代わりに親族一同などの生花スタンドなどを届けてくれます。
なお、参列をされない方にも香典などを頂戴した場合、
- 代表の方に返礼品をまとめて渡す
- まとめない場合、後日1軒1軒返礼品を送りする
ことを忘れないようにしましょう。
ご近所の方へのお知らせや参列は町内会・自治会のルールに従う
ご近所の方を呼ぶかは、町内会・自治会の運営によって異なる
- ご近所の方の家族葬への参列
- 亡くなったことを知らせるかどうか
は、住んでいる地域や町内会や自治会などの運営によっても異なります。
たとえば、都心部のマンション住まいなどで自治会なども機能しておらず、隣に誰が済んでいるのかも知らない環境。
その場合はお知らせする必要もなく、ご近所にもわからないうちに家族葬を執り行うこともできます。
一方で地方の場合は町内会などが組織されており、
- 町内の誰かが亡くなった際には香典を出す
- 町内会長が葬儀に出席する
など、その地域の風習がありますので注意しましょう。
こうした地域で家族葬を行う場合には、
家族葬なのでお香典や葬儀への参列は遠慮する
ことを町内会長さんなどに伝えます。ただし、この場合でも
- 町内会長や代表者1名が弔問に来る
- 葬儀に参列するなどの申し出がある
場合があります。近所付き合いとして臨機応変に対応しましょう。
また、ご近所の方の中に故人さまとごく親しくしていた方いた場合。
家族葬に両日ではなくても、通夜だけでも告別式だけでも参列してもらうといいでしょう。
友達の参列はどうする？
友達についても家族葬というカテゴリだと参列をご遠慮するという流れになりがちですが、ごくごく親しくされていた方にはお声掛けするのがいいのではないでしょうか。
家族だけでひっそりとというお気持ちはわかりますが、もし、あなたが自分の一番の友が亡くなって最期のお別れができなかった、ご遺骨になった後に知らされたとなればどうでしょうか。
やはり、最期にもう一度会いたかったと思う場合や、最期のお別れをしたかったと悔やむかと思われます。
もっとも、一緒に同居している場合や、ご遺族が故人の交友関係を把握していないと声を掛けるのは難しいので、親しい方が思い当たらないという場合には仕方ありません。
一方で、よく旅行に行ったり、食事をしたり、趣味を楽しんでいる友人がいたのをご存知であれば、故人の手帳や携帯電話の履歴や電話帳などをチェックして連絡を取ってみましょう。
ご遺族としては初めて直接話をされる場合や、電話を掛ける方もいると思いますが、亡くなったことと家族葬である旨を告げれば、先方がどうしても参列したいとか、では葬儀は遠慮しますといった回答をくれるはずです。
■会社や取引先への案内や参列について
会社や取引先への案内や参列については、故人さまの仕事関連とご遺族、とくに喪主の方の仕事関連に分けて考える必要があります。
日本の風習として、とくに古くからある大企業や地方の中小企業などで見られる傾向ですが、従業員の親や兄弟姉妹、配偶者や子どもが亡くなった際に職場の代表者や直属の部下や上司、同じ部や課のメンバーが通夜などに参列するといった習慣があるためです。
まず、故人さまの仕事関連の方の参列についてですが、さらに仕事で現役の立場で亡くなったのか、定年退職後や事業から引退した後に亡くなったかによっても異なってきます。
一般的には現役の場合は会社や取引先に亡くなったことを伝え、家族葬ゆえに参列や香典などは遠慮する旨を伝えます。
その上で、後日、お別れの会や偲ぶ会などをご遺族または会社や仕事関係者が開くかで別途、行事を行うというのが流れです。
一方で、現役を退いて長く月日も経っているという場合は、仕事関係者にはお伝えしなくてもかまいません。
ただし、引退後もゴルフに一緒に出掛けていた場合や、親しくしていた関係者がいる場合にはお伝えし、家族葬でも参列を希望されるようならお越しいただき、最期のお別れをしていただきましょう。
喪主の方をはじめご遺族の仕事関係者に対しては、葬儀やその前後の準備や整理のために弔休を取得する必要があるため、亡くなった事実を告げるとともに、家族葬ゆえに参列や香典などはお断りする旨を総務や人事など担当者に連絡して伝えましょう。
勤務先からは弔慰金や葬祭費用の支援などが出ることがありますが、これらは制度上決められたものですので、家族葬であっても受け取って問題ありません。
また、会社や取引先によっては関係者のご家族などが亡くなった際に弔電や弔花を贈る習慣などがあり、届けてよいかを確認されることがあります。
弔意をありがたく受け取ってもいいですが、家族葬としてお断りすることもできます。
■離婚した相手にも知らせるべき？
離婚した相手にも伝えるべきかは離婚に至った経緯やその後の関係性、お二人の間のお子様の有無や年齢、離婚した元配偶者の現在の生活状況や家族関係などによっても異なるので、一概には言えません。
たとえば、離婚した元配偶者が小さな子どもを連れて生活しているという場合、子どもは亡くなった方のお子さんであることに変わりなく、養育費の問題や相続権などもありますので、まだ小さなお子様に伝える代わりとして離婚相手に伝えるのが基本です。
ただし、参列をされるかどうかはお相手のお気持ちや意向次第で、離婚の原因などによってはどなたも参列はされない場合や、子どもだけを親族などが連れて来るケースなども考えられます。
一方、離婚してからの年月も長く、お子様もいないケースや、亡くなられた方が再婚されて喪主がその奥様である場合、その間の子どもであるといったケースなら、もはや伝えなくても問題はありません。
離婚した元配偶者との間に相続権を持つお子様がおり、すでに成人しているケースや状況の判断ができる年齢になっている場合には、お子様に直接伝えて参列するかを確認しましょう。
離婚した元配偶者に伝えるかどうかは、そのお子様の判断に任せ、直接は連絡せずに、お子様経由で伝えてもらうといいでしょう。
■ホールの選び方やプランによる制約
このように家族葬といえど、故人の交友関係や仕事上の立場、ご親族との交流状況などによって、いわゆる家族の範囲を超えて集まる場合もあります。
人数が増えるのは問題ないと思いがちですが、どのようなホールやお部屋を利用するのかで制約がある場合もありますので、事前によく確認し、葬儀社のスタッフとも打ち合わせをしておきましょう。
たとえば、一般葬もできる広いホールの中で家族葬を行うのであれば、人数が増えても問題はなく、自分が予定した以上に遠方から親族がやってきてしまった場合や、ご近所の方やお友達がどうしてもと参列されたとしても人数的な問題はありません。
一方で、家族葬専用の小さなお部屋などで行う場合には、そもそも人数が入らない場合がありますので、そうしたホールを利用される場合には、あらかじめどの範囲でお呼びするかをよく検討し、ごく親しい方であっても参列を丁重にお断りしなくてはいけない場合もあります。
ホールの関係で参列自体が難しい場合には、自宅での弔問で最期のお別れをしていただくなど、故人と親しくしていた方への心遣いをされるのがおすすめです。
■人数は費用にどのくらい影響があるの？
家族葬を選ばれる方の中には故人が派手なことを嫌うなど故人の遺志である場合や、ご家族だけでお別れをしたいという想いがある場合のほか、ご近隣などに迷惑や負担をかけたくないといった配慮のほか、葬儀を小規模にして費用を抑えたいというご事情もあることでしょう。
人数の違いでホールの広さやお部屋の広さが変わることがあり、まず場所代に影響してきます。
葬儀のスケジュールなどは通常同じで、人数による違いはあまり出ませんが、通夜振る舞いや精進落としの料理の手配や、返礼品、火葬場までの移動に使用するマイクロバスなどの料金がプラスされる可能性があります。
参列の人数が比較的多くなっても、近親者がメインで、マイカーで来る親族が多ければ、乗り合いをお願いすることや、送迎をお願いしてマイクロバスの費用を抑えることも可能です。
料理はランクがあり、一人分ずつ用意される場合もありますが、何名単位の料理をいくつ発注するかといった対応を取るケースが一般的です。
料理の発注は通夜や告別式の前日くらいまでに人数や、オーダー量を確定させるというのが一般的ですが、事前に予約変更の日時を確認しておき、ごく親しい親族については誰が来て、誰が来られないのかを確定して、料理や費用に無駄が出ないようにされるといいでしょう。
通夜振る舞いや精進落としは通常、参列者全員が参加するものではなく、ごく親しい方である場合や、お時間が許す方が参加されますが、それでも、参列者の規模を広げれば、それに合わせて一定の量を用意する必要があり、余ることはあっても足りなくなるのは避けたいところです。
一方で、返礼品については実際に香典などを持ってきた数の分だけ、カウントしてくれます。
返礼品については家族葬で参列をお断りしても、香典だけを送ってきたリ、自宅に届けに来る方もいらっしゃるので、訃報が知れれば、結局、支出が必要になるものです。
逆に交友関係が広いにも関わらず、家族葬にしてしまうことで、後から次々に香典が届いたり、弔問に訪れる方がいて返礼品を発送したり、常時自宅に準備しておくのが大変になることもあります。
常時、準備する分については買取が必要ですが、葬儀業者提携のお店から発送してもらう場合には、その都度の料金だけで済み、あらかじめ買取する必要はないので、その点では費用を必要な数だけに抑えることができます。
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